国民が知った方が得な情報は国が率先して知らせるべき

最近、様々な「コツ」や「技」をギュッとまとめた本にはまっています。

パパっと目次を読んで、気になる部分を中心に何度か読み返しています。

テレビゲームを子どもの教育に活用する方法」なんて初めて知りました。

テレビゲームは禁止条例まで作られているぐらいです。私はゲームは好きですが、子どものゲームに関しては今まで負の側面ばかり考えていました。

「ゲームは一日1時間まで」

こんな感じで考えていました。

私がゲームをやっている姿を見ているのに、子どもにはゲームを控えるよう伝えるのは矛盾していますね。

もしその本に出合わなかったら、そうした知識を一生知らないまま過ごしていたかもしれません。

生活する上で知っておいた方がより良いもの

エクセルのショートカットキーはどれくらい知っているでしょうか。

知っていると時間の短縮ができるだけではなく、もう一つの効果も現れます。

「頭の中で考えていること」と「指先の動き」の時間差が短縮されることにより、僅かながら生じていた思考の妨げも減少します。

知れば知るほどその効果は増加します。

また、育児は子どもがいれば誰でも経験するものです。

しかし、出産後に病院や保健センター等で学ぶのは、オムツの変え方や離乳食の作り方などがメインです。

子どもが何かに集中しているときに声をかけるデメリットは教わりません。運動が脳に及ぼす効果も教わりません。

子どもの年齢に応じた効率的な勉強のさせ方などは自分で学ぶしかありません。

一方で子育てに興味がある人はモンテッソーリ教育を初めとした育児本を購入したり、または実際にそうした幼稚園に子どもを入れたりしてさらに知識を深めていきます

知らなくても問題ない

こうした追加の育児知識は知らなくても大きな問題にはならないため、知らなければ知らないままやり過ごすことかできます。

知らなくても赤ちゃんは18年もすれば大人になります。

勝手な推測ですが、7割以上の保護者は追加の育児知識を知らないでしょう。でも知らなくても子どもをしっかりと成人まで育て上げています。

ですから病院や保健センターなどが頑張って広げなくても良いわけです。

では、どこでその知識に触れるのか

こうした知識は無いよりもあった方がいいわけです。90点までしか到達できないところを、95点まで到達できるようになります。

では、そうした知識の存在自体を、すべての関係者がどこで知るのでしょうか。

エクセルについては仕事上、研修で学ぶこともあるでしょうし、同僚が打ち込んでいる画面を見たり聞いたりして知ることもあるでしょう。

おそらく多くの方が「ctrl+C」などを試したところ、「おっ、これは便利だ! しかも何だカッコいいのでは」と利便性を感じ、他のショートカットキーも少しずつ学んでいくことが多いのではないでしょうか。

広がりにくい知識

追加の育児知識については、そうした知識を知らない人に伝えることで

「あなたは自分の子どもの自慢をするのね」

と捉えられてしまう危険性もあります。そのため良い知識なのに個人個人に任せてしまうとなかなか広がっていきません。

育児について書かれた素晴らしい本も多くありますが、先ほども述べたように追加知識は知らなくても問題ないため、読まない人は読みません。

例えば国民全員が知るべきだと思う内容は、国が学校教育で学ばせます。

足し算や引き算、読み書きは小学校から学んでいきます。

もし学ばなかった場合、社会に出てから売買ができませんし、一人で新聞や雑誌等の文章から新たな知識を学ぶことができません

国民にそうした知識がなければ現在のような経済レベル、生活レベルは維持できません。

国がやらねば誰がやる

そのため、世の中に広がりにくいが広げた方か良い知識は、学校教育と同様にが率先して広げるべきだと考えます。

例えば電車内には広告のスペースがあります。二十年程前はあれだけ広告でびっしり埋まっていた車内には空きスペースが目立つようになりました。

そこに国がお金を払ってでも国民に学んでもらいたい情報を載せれば、国民のためにもなるし、鉄道会社のためにもなるし、結果的に国のためにもなります。

他にもLINE等で情報を流したり、各自治体の広報誌に掲載してもいいでしょう。

学生時代は週刊少年ジャンプを始めとしたマンガ雑誌などの広告が大量に吊るされていたのを覚えています。空きスペースなど全くありませんでした。他にも週刊文春などの広告もあり、暇なときはそうした広告を眺めながら電車に揺られていました。 

要は国が率先して国民に情報を伝える気があるかどうかです。

これは一般の民間企業ではできません。情報を流しても利益にならないからです。

未来の子どもたちのために」と教育系の企業で CSR活動(Corporate Social Responsibility)としてならできるかもしれませんが、やはり国が広く行うのがいいと思います。

ふと電車内で見上げた先のモニターに、

・MAX関数の使い方

・テレビゲームにはまる子どもにはどんな傾向があるのか

・復習をした場合と全くしない場合の成績比較

・洗濯乾燥機の購入により1年間でどれくらい時短となるのか

といった内容が、1分単位の動画として次々と流れていたらモニターを眺めるのではないでしょうか。

もちろん、それすら興味が無ければスマホに目を落としたままかもしれませんが、それでもある一定の効果はあると思います。

テレビ番組でも有益な情報を流している番組はありますが、忙しい人はなかなかチェックすることができません。

国が率先して国民に有益な情報を伝える。これに尽きるのではないでしょうか。

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